あやしいわーるど@軍艦島 ツリービュー 標準画面
投稿者
メール
題名  

内容 (適当に改行を入れてください。タグは使えません。内容を書かずに投稿ボタンを押すとリロードになります)


URL (リンクを入れたい場合はここに記入します)


表示件数  URL自動リンク  フォームOFF  リンク行OFF 

2008/07/15 から 16929(こわれにくさレベル2)  現在の参加者 : 1名 (300秒以内)


■ : フォロー投稿   ★ : 投稿者検索   ◆ : スレッド表示   ▽ : ツリー表示   最大登録件数 : 500件


 [更新日:2020/05/26(火)21時23分20秒]
 米国ホワイトハウスの請願サイトに「ムン・ジェイン(文在寅)大統領を拘束するべきだ」という内容があげられた。 
  この請願は10万人以上の同意を得たことでホワイトハウスの答弁をきくことができるようになった。 
  
  
  ホワイトハウスの請願サイト“WE the PEOPLE”には先月23日 
   「米国に新型コロナウイルス感染症を拡散させ米韓同盟を脅かす文大統領を起訴し逮捕せよ」という内容があげられた。 
  この請願には26日午後3時基準で11万5422人が同意している。 
  
  
  ホワイトハウスの請願サイトは掲示1か月以内に10万人以上の同意を得ればホワイトハウス側の公式答弁をきくことができるようになっている。 
  したがってこの請願もまた60日以内にホワイトハウスの答弁をきくことができる。 
   請願人は、ホワイトハウスに上げた内容で、文大統領は米国に中国ウイルスを拡散させる犯罪を犯したという請願理由をあげた。 
  
  また、文大統領は極東地域で米国最初の血盟である韓国の国家主権を不法強奪することで、米韓同盟を危うくさせる犯罪を犯したと主張した。 
  
  
  ホワイトハウスのこの請願内容について韓国のネットユーザーたちは「本当に恥ずかしい」、「米国が祖国なのか」という反応をみせた。 
  https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200526-00259762-wow-kr

 [更新日:2020/05/25(月)20時09分08秒]
  中国・武漢に端を発した新型コロナウイルスとの戦いは、日本各地で次々と緊急事態宣言が解除されたことで、希望の光が少し見えてきた。 
    英語ニュース・オピニオンサイト「JAPAN Forward」(JF)には先週、そんな希望を感じさせる記事がいくつか掲載されたので紹介したい。 
  
    記事は、千葉県浦安市で高齢者の介護事業所を経営するスウェーデン人、グスタフ・ストランデル氏が寄稿した。母国スウェーデンと比較し、
  いかに日本のコロナ対策が成功を収めているかを、自らの実体験をもとに記している。 
  
  
    「『日本の成功』についてニュース記事を探していますが、どこにも見かけないので投稿させていただきます。当記事の執筆時点で、
  この恐ろしいパンデミックへの日本人の取り組みは、驚くべき成功を収めています」 
  
    そう始まる寄稿でグスタフさんは、コロナによる日本の死亡者数が他国と比較して少なく、死亡率は「奇跡的に低い数字と思われるが実は奇跡などではない」と断言した。
  世界最低水準に抑えられた日本の死亡率は「世界トップクラスの医療ヘルスケア専門家による科学的なアドバイスに基づいた日本の政策と対応にある」と語った。 
  
    しかし、日本では「テレビやソーシャル・メディアを見ると、惨事に向かっていると思いこんでしまいます。しかし、これは真実ではない」と強調した。 
  https://www.sankei.com/column/news/200525/clm2005250004-n1.html

 [更新日:2020/05/23(土)00時18分11秒]
 「五毛党」と呼ばれる中国のサイバー部隊をご存じだろうか。正式名称は、「網路評論員(インターネット・コメンテーター)」である。 
  
    国内外のネット上で、中国共産党に有利な世論を醸成することを狙う世論誘導集団で、「ネット水軍」とも呼ばれる。 
   中国共産党宣伝部の声を広げ、彼らにとって都合の良いストーリーを語るのが目的だ。 
  
    一般人を装い、ネット上のコメント欄やWeChat(微信)などを監視しながら、党に有利な書き込みや批判的なコメントの摘発を行う。 
   人権や領土、民族といったキーワードを使い、中国共産党と異なる意見を持つ組織や人物を集団で徹底して罵倒したり、 
  レッテルを貼ったりし、社会的に引きずり下ろすことも狙う。 
  
    「五毛党」という名称は、中国共産党が当初、コメント1本につき、五毛(1毛=1・5円)支給していたことによる。 
   2004年ごろから「五毛党」と呼ばれるようになった。最近、値段が上がって「八毛党」になったとか、ならないとか。 
    15年時点で1050万人いるとみられ、中国共産党政権によるSNSへの「やらせ書き込み」は年間4億8800万件に上るという。 
  
  
   日本の公安関係者によると、日本における五毛党の書き込みで特徴的なのは、「安倍晋三首相支持」や「反習近平」といった保守層が好みそうなキーワードを駆使し、 
   中国共産党への警戒心を持っていると思われる保守層の関心や注意を引くというものだ。 
  
    日本の保守層を取り込んで警戒心を解き、自分たちの主張に同調するように誘導する手法である。 
  アニメや女性のアイコン、壁紙などを使って近づき、ソフトイメージでターゲットをだましつつ、取り込みを図る作戦なのだという。 
  https://news.yahoo.co.jp/articles/a20ad3db73ceada45f3e3db2f09521570db2f5ad

 [更新日:2020/05/22(金)08時51分47秒]
 自由同和会        自民党 
  部落解放同盟     立憲民主党 
  全国地域人権運動総連合  共産党
  
  「差別」「人権」を言う奴は大抵が犯罪者か朝日新聞関係者(笑)

 [更新日:2020/05/21(木)23時05分54秒]
  日本政策金融公庫の「新型コロナウイルス感染症特別貸付」制度を使って事業への融資を受けようと公庫職員を脅したとして、大阪府警捜査4課は21日、
  職務強要の疑いで、自由同和会兵庫県本部の前会長で無職山崎晃平容疑者(58)=大阪府四條畷市田原台=と、自称自営業塩見藍容疑者(23)=奈良市学園中=を逮捕した。 
  
    逮捕容疑は3月27日、正規の審査手続きをせずに6千万円の特別貸付を受けようとし、大阪府守口市の公庫支店で50代男性職員に肩書を記した名刺を出して
  「金が出えへんかったら分かってるんやろな。差別するんか」などと脅した疑い。 
  https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200521-00000145-kyodonews-soci 
  
  
  
  大阪府内の金融機関の職員に対し、新型コロナウイルスに関する特別融資を行うよう強要したとして58歳の男らが警察に逮捕されました。 
   逮捕されたのは、同和問題の解決に取り組む団体のひとつ「自由同和会 兵庫県本部」の元会長、山崎晃平容疑者(58)ら元幹部2人です。 
  
   警察によりますと、2人は、ことし3月、大阪府内の金融機関で新型コロナウイルスに関する特別融資の申し込みをする際に、「金出えへんかったら承知せえへんぞ。
  同和やと思って差別するんか」などと職員を脅し、6000万円を融資するよう強要した疑いが持たれています。 
  この融資制度は、収入が落ち込んだ個人事業主らに6000万円を上限に貸し付けるものですが、2人は事業内容や売り上げを示す書類などを持たずに、融資を求めたということです。 
  
   山崎元幹部は先月、自由同和会を除名されていて、警察の調べに対し容疑を認めているということです。 
  https://www3.nhk.or.jp/kansai-news/20200521/2000030088.html

 [更新日:2020/05/21(木)21時07分32秒]
 黒川弘務・東京高検検事長の賭けマージャン疑惑について、朝日新聞社は20日、同社の50代男性社員が黒川氏とのマージャンに参加していたとして
 「不要不急の外出を控えるよう呼び掛けられた状況下でもあり、極めて不適切な行為でおわびする」とのコメントを出した。 
 https://this.kiji.is/635772158527112289?c=49404987701575680
 今回、賭けマージャンに参加した社員がいたことが発覚した朝日新聞関係者は次のように頭を抱える。 
    「今回渦中の人物は経営部門のそれなりのポストにいます。本来であれば、社を代表してコンプライアンスを守らなければならない立場です。 
   だから、事態の大きさに役員らは頭を抱えていますよ。 
   
    一般的に記者職から経営職に回るのは、社会部出身の人間ほど『不名誉』と感じることが多いです。 
    『いつか報道の現場に復帰する』という思いで、黒川さんのマージャンの誘いに乗ったのかもしれません。 
   そういう気持ちを推し測っているのか、社内のいわゆる無頼派を自任する幹部たちの間には 
   
    この程度の食い込み方は記者ならやって当たり前だろ。検察官が違法を行うのと記者が違法を行うのは違う』という意見もあります。 
   ただ、今はそういう時代ではないのですが」 
   
    黒川検事長に法曹人としての資質がないことが明らかになったのは確かだ。 
    同様に、マスコミの旧態依然とした取材手法もまた大きな問題をはらんでいることがわかった。 
   https://biz-journal.jp/2020/05/post_158433.html

 [更新日:2020/05/18(月)20時58分32秒]
 デーブ・スペクター
   @dave_spector
  https://twitter.com/dave_spector/status/1259258758716256256
  母の日に振り返る。
  
  4歳: お母さんは何でも知ってる!
  14歳:お母さんは何もわかってない
  16歳:お母さんなんかいなくてもいい
  18歳:お母さんは古すぎる
  25歳:お母さんに相談しよう!
  45歳:お母さんだったらどうするんだろう
  85歳:お母さんに相談したかった

 [更新日:2020/05/18(月)11時18分18秒]
 台湾のテレビ放送の画像を使って「新型コロナウイルスに罹患した患者の多くが肺を繊維化。生存率は肺癌より低い」という情報がツイッターで拡散した。
  実際の台湾の放送は、そのような内容ではなく、事実と異なる情報だった。
  https://infact.press/2020/04/post-5384/
  
  根拠として示された台湾のテレビ番組では、実は「必ず特異性肺の線維化になるわけではない」と指摘しており、
  「生存率が低い」についても、あくまで合併症がある場合と説明していた。

 [更新日:2020/05/18(月)11時18分02秒]
 コロナウイルス肺炎とは、100人がコロナウイルスに感染すると、 
  
  ・80人=無〜軽症 
  ・20人=中〜重症化(うち17人=治療によって治る、3人=死亡) 
  
  という、死亡率「3%」の肺炎である。
  しかも、亡くなるのは高齢者、慢性的に肺・心臓・腎臓に疾患のある人や、糖尿病など免疫力の低下した持病のある人たちである。 
  
  よって、こういう人たちには「毎日主治医が電話診療する」 「看護師の訪問」などを励行し、 
   発熱したら「37.5℃以上の発熱が4日続いたらPCR検査をする」などと悠長なことを言わず、即入院させて徹底した治療を行う。 
  
   軽症〜中等症の人はホテルでの療養をさせ、医師・看護師がケアすることを実践し、 
  「無〜軽症」の人は「集団免疫」を獲得するためにも、経済を死なせないためにも社会活動をさせるべきである。 
  
  コロナウイルス肺炎が問題化してから約3カ月の死亡者は697人(5月14日現在)。 
  
   一方、普通の細菌性や誤嚥性の肺炎で亡くなる人は毎月約1万人、年間12万人である。
  コロナウイルスに関して、もう少し冷静に対処できないものか。 
  https://biz-journal.jp/2020/05/post_157214_3.html

 [更新日:2020/05/18(月)11時17分37秒]
 原爆は落とされたんじゃなく
  打ち上げたのです
  それを爆発させたのは日本ですよ
  
  本当の悪は誰でしょ
  https://t.co/hNanKEgVdC
  — 望月龍平 (@RyuheiMochizuki)
  https://snjpn.net/archives/196861
  
  
  上念司さん、望月衣塑子記者の弟・望月龍平氏のツイートに・・・
  
  すげーなコイツ。
  でも、オウム真理教の連中もこういう荒唐無稽な話を本気にしてあのテロやっちゃったんだよね。
  だから、バカにして面白がってちゃダメだよ。
  マジでヤバイかも、、、
  https://snjpn.net/archives/196932
  https://t.co/c7L7hT6ZZK

以上は、現在登録されている最終更新順1番目から10番目までのスレッドです。


実行時間 0.082秒